HRコラム

少子高齢化による労働人口の減少が深刻化する日本で、さまざまな企業組織や団体から注目されているのが「ワークエンゲージメント」です。 組織の生産性向上において重要視されているものの、似た用語が多いためか、具体的な内容について詳しく理解できていな

2021年6月に改正し、2022年4月1日から3段階で施行される「育児・介護休業法」。今回は男性の育児参加のより一層の促進が一つの大きな軸となっており、性別を問わずに仕事と育児を両立できるようにするための制度が盛り込まれています。 男女がと

東京から兵庫県の淡路島へ、2020年から本社機能の一部を段階的に移転しているパソナグループ。社会における存在意義「パーパス」を基軸に、ダイバーシティや女性活躍推進の取り組みがますます活発化しています。そこで、今回はパソナが実施する「ひとり親

近年、働き方改革や健康経営、リスクマネジメントなどの観点から「従業員エンゲージメント」が注目されています。従業員エンゲージメントを高めることで多くの効果・メリットが期待できますが、現状は「組織の状態を把握できていない」「自社のエンゲージメン

近年は、世界的にデジタルシフトが進んでいます。先進国だけでなくアジア、アフリカなどの新興国も急ピッチにデジタル化しており、各国から新たなイノベーションがうまれています。 このような変化の激しいビジネス環境の中で、日本企業が競争力を強化するた

ビジネスのグローバル化やDX推進などにより、近年働き方が大きく変化しました。社会全体の価値観が多様化する中で企業が成長し続けるには、人事部門が自社の経営課題や経営戦略と連動した「戦略人事」の考え方が必要です。 しかし、現状の人事部門には多く

「人生100年時代」といわれる高齢化社会において、従業員の健康管理に関する意識が高まっている昨今。健康経営を支援するサービスの市場規模は拡大傾向にあり、企業が自ら従業員の健康を推進すべき契機を迎えています。 また、新型コロナウイルス感染症の

企業価値やブランドイメージを大きく左右するコールセンター業務。顧客と企業をつなぐ窓口として重要な役割を担うことから、自社の応対品質やオペレーターのモチベーション維持、業務の効率化など、さまざまな課題を抱える企業も多いようです。 この記事では

経済環境が急激に変化し予測不能な時代に突入している今、企業間競争に打ち勝ち成長し続けるには、プロフェッショナルな外部人材の活用が欠かせません。この記事では、企業がプロフェッショナルな外部人材を活用することでどのような課題解決ができるのか、具

近年、日本でも多くの企業がDXの必要性を認識し、施策を推進しています。一般社団法人日本能率協会の2021年の調査では、DXに取り組む企業は45.3％。大企業では6割を超えています。しかし、9割の企業が推進の課題に「DX推進に関わる人材が不足